SONNY SUSHI COMPANYと資産売買契約を締結

米国ネバダ州に拠点を置き、ホテルやスーパーマーケット向けに寿司の加工と卸販売を行っている会社。マネジメントする海外企業としては、2社目となる。

ワタミグループ創業40周年！帝国ホテルで記念パーティーを開催

「もう一度社員が会社を誇りに思い、次のステージへと向かうきっかけをつくりたい」という思いで、東証一部上場の際にも使用した帝国ホテルで社員が一堂に会し、ご来賓の皆様とともに記念パーティーを開催。

コーポレートロゴとコーポレートカラーを刷新

創業40周年を迎え、特別な節目を機に、コーポレートカラーを「赤」に戻すことで、100周年企業に向けて、世界への「飽くなき挑戦」を続けていくというメッセージが込められております。

新型コロナウィルス感染症の影響を受け全面撤退した中国市場へ再挑戦。深センに「三代目 鳥メロ」1号店オープン。

ワタミファームと株式会社山田養蜂場が初めてコラボレーションし、新商品のアイスを販売開始。

ワタミファーム美幌峠牧場産のグラスフェッドミルクと、株式会社山田養蜂場で厳選されたルーマニア産の百花はちみつを使用。

パシフィコ横浜ノースにて、5年ぶりに大規模会場で「開かれた株主総会」を開催！

トークイベントや試食コーナー、野菜販売を実施し、1,500名を超える株主様が出席された。
※2020年から新型コロナウィルス感染症拡大防止の観点から規模を縮小して開催

「ワタミの宅食」は、病者・高齢者食宅配市場で14年連続売上シェアNo１！

※出典「外食産業マーケティング便覧2011〜2024」（株式会社富士経済調べ）

食品リサイクルループで生産された鶏卵を使用した商品の提供を開始〜サスティナブルな外食の新しいモデル〜

店舗から排出された食品廃棄物を、食品循環資源として鶏の飼料にリサイクルし、生産された鶏卵（Reエッグ）を再びお客様に提供するリサイクルループを構築。

「三代目 鳥メロ」中国２号店を上海にオープン

現地のブランド地鶏である清遠鶏をチルドで丸ごと仕入れ、店内で捌いて提供。また「すき焼き」や「鰻の蒲焼」など人気の日本食と豊富なウイスキーを取り揃えており、日本従来のサービスを楽しむことができる。

世界最大級のアメリカンカジュアルダイニングチェーン「TGIフライデーズ」が日本上陸25周年。

1999年8月23日 東京、渋谷に初上陸してから25周年、国内12店舗で「HAPPY 25th ANNIVERSARY!」 特大感謝祭を開催。

「ワタミの宅食ダイレクト」ワタミ手づくり厨房尼崎センターが食品安全マネジメント規格「JFS-B」適合認証を取得

JFS規格とは、2016年に一般財団法人食品安全マネジメント協会（JFSM）が開発した、食品安全に関する国際認証制度。

ワタミが日本で「サブウェイ」事業を展開へ

10月25日（金）に日本国内でサブウェイ事業を展開するための、マスターフランチャイズ契約を締結。
世界最大級のサンドイッチチェーンブランドである「サブウェイ」と共にワタミモデルを世界に発信。

株式会社ローソンと商品配送で協業し配送効率を向上

ローソンの配送車で「ワタミの宅食」の営業拠点とローソン店舗へ初の共同配送開始。

「ワタミの宅食」初となる糖尿病などの「食事管理」に対応した新商品「ワタミdeおいしい健康」を販売開始

株式会社おいしい健康と共同開発し食事療法に本格参入。

HonNe Award 2024 〜宅食サービス部門〜「ワタミの宅食ダイレクト」が総合満足度No.1を受賞

総合比較メディア「HonNe（ホンネ）」を運営するＥＸＩＤＥＡが、ユーザーに選ばれた優れたプロダクトを表彰

ワタミが岩手県陸前高田市および公益財団法人Save Earth Foundationとの「陸前高田市企業等による森づくり制度」における活動に関する協定を締結。

脱炭素、自然共生社会の実現に向けた森林保全活動を開始。

陸前高田ワタミオーガニックランド産のぶどうから生まれたワタミモデルの具現化を象徴する初のワインが完成。

ワタミオーガニクランドは、ワタミモデル（再生可能エネルギーを利用した循環型6次産業モデル）の実現を目指すとともに、東日本大震災で被災した地域の復興に寄与してまいります。

サンドイッチチェーン「サブウェイ」がワタミ直営1号店「大鳥居店」をオープン。

「第４回JRECO フロン対策格付け2024」で外食業界唯一、フロン格付けAランクに４年連続で認定。

ワタミが岩手県陸前高田市の森林から創出された J-クレジットを事業者第１号として売買契約締結。

2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会に向けた取り組みの一環として。

経済産業省が定める健康経営優良法人認定制度において、４年連続で「健康経営優良法人2025年（大規模法人部門）」に認定。